四半期報告書-第15期第2四半期(平成30年10月1日-平成30年12月31日)
原価差異の繰延処理
従来、操業度等の季節的な変動に起因して発生した原価差異については、四半期連結会計期間において繰延処理を採用しておりましたが、大型案件の受注の増加等による工期の長期化を主な要因として、年間を通じた操業度の平準化が図られ、四半期連結会計期間における原価差異の発生額の金額的重要性が乏しくなったことから、第1四半期連結会計期間より原価差異の繰延処理を行わず、原則的処理を採用することといたしました。
この変更により、従来の方法に比べて第2四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ3,465千円減少しております。セグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しています。
なお、前第2四半期連結累計期間については、主力工場の移転等の影響で発生した原価差異等が原価計算期間末までに解消が見込めないことから繰延処理を行わず、原則的処理を行ったため、遡及処理は行っていません。
従来、操業度等の季節的な変動に起因して発生した原価差異については、四半期連結会計期間において繰延処理を採用しておりましたが、大型案件の受注の増加等による工期の長期化を主な要因として、年間を通じた操業度の平準化が図られ、四半期連結会計期間における原価差異の発生額の金額的重要性が乏しくなったことから、第1四半期連結会計期間より原価差異の繰延処理を行わず、原則的処理を採用することといたしました。
この変更により、従来の方法に比べて第2四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ3,465千円減少しております。セグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しています。
なお、前第2四半期連結累計期間については、主力工場の移転等の影響で発生した原価差異等が原価計算期間末までに解消が見込めないことから繰延処理を行わず、原則的処理を行ったため、遡及処理は行っていません。