デクセリアルズ（4980）の建設仮勘定の推移 - 全期間

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【期間】

通期
全期間

連結

2014年3月31日: 7億7900万
2015年3月31日 -39.41%: 4億7200万
2015年6月30日 +11.02%: 5億2400万
2015年9月30日 +301.53%: 21億400万
2015年12月31日 -3.04%: 20億4000万
2016年3月31日 +59.02%: 32億4400万
2016年6月30日 +23.8%: 40億1600万
2016年9月30日 +28.44%: 51億5800万
2016年12月31日 -73.19%: 13億8300万
2017年3月31日 +17.93%: 16億3100万
2017年6月30日 +18.95%: 19億4000万
2017年9月30日 +32.63%: 25億7300万
2017年12月31日 +68.75%: 43億4200万
2018年3月31日 +44.01%: 62億5300万
2018年6月30日 -36.27%: 39億8500万
2018年9月30日 -14.03%: 34億2600万
2018年12月31日 -80.24%: 6億7700万
2019年3月31日 -4.14%: 6億4900万
2019年6月30日 -11.71%: 5億7300万
2019年9月30日 +23.56%: 7億800万
2019年12月31日 +25.99%: 8億9200万
2020年3月31日 +25.34%: 11億1800万
2020年6月30日 -3.58%: 10億7800万
2020年9月30日 -20.59%: 8億5600万
2020年12月31日 +7.13%: 9億1700万
2021年3月31日 +79.5%: 16億4600万
2021年6月30日 -18.47%: 13億4200万
2021年9月30日 +46.27%: 19億6300万
2021年12月31日 +36.27%: 26億7500万
2022年3月31日 +35.33%: 36億2000万
2022年6月30日 +49.61%: 54億1600万
2022年9月30日 +2.66%: 55億6000万
2022年12月31日 +41.38%: 78億6100万
2023年3月31日 -15.46%: 66億4600万
2023年6月30日 +8.28%: 71億9600万
2023年9月30日 +4.1%: 74億9100万
2023年12月31日 +4.26%: 78億1000万
2024年3月31日 -4.93%: 74億2500万

個別

2014年3月31日: 7億3300万
2015年3月31日 -40.52%: 4億3600万
2016年3月31日 +592.66%: 30億2000万
2017年3月31日 -46.09%: 16億2800万
2018年3月31日 +277.76%: 61億5000万
2019年3月31日 -90.93%: 5億5800万
2020年3月31日 +101.25%: 11億2300万
2021年3月31日 +51.02%: 16億9600万
2022年3月31日 +116.63%: 36億7400万
2023年3月31日 +77.05%: 65億500万
2024年3月31日 +14.74%: 74億6400万
2025年3月31日 +93.44%: 144億3800万
2026年3月31日 +167.14%: 385億6900万

有報情報

#1 固定資産売却益の注記

※3. 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
車両運搬具	2	0
建設仮勘定	-	0
計	11	348

2026/06/22 14:48

#2 有形固定資産等明細表（連結）

鹿沼第2工場拡張関連設備 657百万円
建設仮勘定
鹿沼第2工場拡張関連設備 17,814百万円

2026/06/22 14:48

#3 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(注)1.有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」および「販売費及び一般管理費」に含まれております。
2.建設中の有形固定資産に関する支出額は、建設仮勘定として記載しております。
3.有形固定資産の取得に関するコミットメントについては、注記「39.コミットメント」をご参照下さい。

2026/06/22 14:48

#4 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

有形固定資産については、原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額および減損損失累計額を控除した価額で表示しております。取得原価は、資産の取得に直接関連するコスト、資産の解体・除去コストおよび原状回復コストの当初見積額を含んでおります。
土地および建設仮勘定以外の有形固定資産は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で減価償却を行っております。主要な有形固定資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物および構築物 2～50年

2026/06/22 14:48