4980 デクセリアルズ

4980
2026/04/14
時価
4146億円
PER 予
15.14倍
2016年以降
6.22-83.65倍
(2016-2025年)
PBR
3.86倍
2016年以降
0.71-4.84倍
(2016-2025年)
配当 予
2.44%
ROE 予
25.5%
ROA 予
16.72%
資料
Link
CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
修・改築工事等であります。
(注)2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
2018/06/22 15:09
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は下記のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△1,798百万円は、報告セグメントに帰属しないのれんの償却額であります。
(2)セグメント資産の調整額59,231百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産であります。全社資産
の主な内容は、余剰運用資産(現金及び預金)、繰延税金資産、のれんであります。
(3)減価償却費の調整額1,798百万円は、報告セグメントに帰属しないのれんの償却額であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額853百万円は、主に栃木事業所建屋の改修・改築工事等
であります。
(注)2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2018/06/22 15:09
#3 事業等のリスク
(8)ディスプレイ製品等への依存
当社グループの売上高の多くの部分はディスプレイ製品に関するものです。当社グループは、ディスプレイ以外の分野・製品においても、当社グループの製品の使用が拡大するように努めておりますが、ディスプレイ以外の分野・製品における新規の需要を創出する取り組みが成功する保証はありません。かかる取り組みが成功せず、ディスプレイ製品への依存度の低下が進まない状態において、ディスプレイ業界全体の需要低下や当社グループの製品を使用しているディスプレイ製品に対する需要の減少等の事態が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループの売上げ及び営業利益の相当部分は特定の主力製品の販売によるものとなっており、これらの主力製品に代替する技術が競合他社により開発された場合や競合他社がこれらの主力製品より優れた製品を導入した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
さらに、ディスプレイメーカーの事業戦略や販売戦略の変更等も当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。加えて、規模の大きいスマートフォン・タブレットPCのセットメーカーの数は限定されており、これらのセットメーカーによる事業戦略や販売戦略の変更、完成品のモデルチェンジの時期及び販売量は、当社グループの顧客であるディスプレイメーカー等から当社グループの製品に対する需要に影響を与えます。
2018/06/22 15:09
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2018/06/22 15:09
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社は平成29年3月期に、目指す企業像の実現に向けて「持続的成長」ができる収益基盤を確立するステージとして3ヵ年の中期経営計画『変革と成長 2018』を策定しました。平成29年4月には、初年度の進捗を踏まえて、成長戦略と競争戦略を見直しました。
最終年度の平成31年3月期につきましては、昨今の事業環境の変化や為替前提の変更を踏まえて、売上高637億円、営業利益70億円を目指します(為替前提 1米ドル=105円)。
2018/06/22 15:09
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
このような経営環境のなか、当社グループは中期経営計画の実現に向けて、当連結会計年度は高付加価値製品の販売促進に取り組む一方、新しい成長ドライバーへ挙げた反射防止フィルムの旺盛な需要に対応するため、栃木事業所に追加増産投資を行いました。
この結果、既存コンシューマーIT機器向けの事業収束が完了した光学ソリューションやスマートフォン向けなどの光学弾性樹脂は売上が減少したものの、反射防止フィルムはノートPC用ディスプレイ向け製品の売上が取引条件変更の影響などにより前期より大幅な増収となり、精密接合用樹脂や熱伝導シートも増収となりました。以上の結果、当連結会計年度の売上高は70,079百万円(前連結会計年度比12.0%増)となり、営業利益は6,178百万円(前連結会計年度比77.0%増)となりました。なお上記の取引条件変更による影響を除くと、売上高は前連結会計年度比約2%増となります。
経常利益は、為替差損296百万円を計上したことなどにより、5,682百万円(前連結会計年度比96.4%増)となりました。
2018/06/22 15:09

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