ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年7月31日
- 142万
- 2014年7月31日 +174.44%
- 391万
- 2015年7月31日 +149.35%
- 977万
- 2016年7月31日 -26.72%
- 716万
- 2017年7月31日 -22.58%
- 554万
- 2018年7月31日 -2.6%
- 540万
- 2019年7月31日 +3.76%
- 560万
- 2020年7月31日 +170.02%
- 1512万
- 2021年7月31日 -15.9%
- 1272万
- 2022年7月31日 +4.03%
- 1323万
- 2023年7月31日 -6.93%
- 1231万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~47年
工具、器具及び備品 2年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/10/26 16:37 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2023/10/26 16:37
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。
ハ リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2023/10/26 16:37
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産