有価証券報告書-第7期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づき償却しております。
① 有形固定資産
主として定率法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づき償却しております。