有価証券報告書-第12期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記
に変更しております。
当該表示方法の変更により、影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりです。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」及び「預け金」については金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた28,111千円は、その他28,111千円として、「流動資産」の「預け金」に表示していた7,912千円は、その他7,912千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において費目別に区分掲記していた「販売費及び一般管理費」は当事業年度より損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、「販売費及び一般管理費」として一括掲記し、その主要な費目及び金額を注記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記
に変更しております。
当該表示方法の変更により、影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりです。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「未収入金」及び「預け金」については金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた28,111千円は、その他28,111千円として、「流動資産」の「預け金」に表示していた7,912千円は、その他7,912千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において費目別に区分掲記していた「販売費及び一般管理費」は当事業年度より損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、「販売費及び一般管理費」として一括掲記し、その主要な費目及び金額を注記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。