3419 アートグリーン

3419
2026/05/14
時価
22億円
PER 予
743.78倍
2016年以降
11.93-41000倍
(2016-2025年)
PBR
4.24倍
2016年以降
1.25-8.85倍
(2016-2025年)
配当 予
0%
ROE 予
0.57%
ROA 予
0.22%
資料
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アートグリーン(3419)の株主優待引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2019年1月31日
186万
2019年4月30日 -76.57%
43万
2019年10月31日 +391.3%
214万
2020年1月31日 ±0%
214万
2020年4月30日 -75.13%
53万
2020年10月31日 +478.65%
309万
2021年1月31日 ±0%
309万
2021年4月30日 -72.75%
84万
2021年10月31日 +284.56%
323万
2022年1月31日 ±0%
323万
2022年4月30日 -70.14%
96万
2022年10月31日 +255.33%
343万
2023年1月31日 ±0%
343万
2023年4月30日 -76.51%
80万
2023年10月31日 +355.76%
367万
2024年1月31日 ±0%
367万
2024年4月30日 -77.11%
84万
2024年10月31日 +378.15%
402万
2025年1月31日 ±0%
402万
2025年4月30日 -79.96%
80万
2025年10月31日 +409.91%
411万
2026年1月31日 ±0%
411万

個別

2017年10月31日
161万
2018年1月31日 ±0%
161万
2018年4月30日 -74.22%
41万
2018年10月31日 +349.4%
186万
2019年10月31日 +15.12%
214万
2020年10月31日 +43.92%
309万
2021年10月31日 +4.79%
323万
2022年10月31日 +6.11%
343万
2023年10月31日 +7.04%
367万
2024年10月31日 +9.46%
402万
2025年10月31日 +2.21%
411万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日)当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日)
減価償却費13,182千円15,703千円
株主優待引当金繰入額4,026千円4,115千円
2026/01/29 16:12
#2 会計方針に関する事項(連結)
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権等の債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に備えるため、支給見込額を計上しております。2026/01/29 16:12
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年10月31日)当事業年度(2025年10月31日)
賞与引当金7,276千円6,785千円
株主優待引当金1,233千円1,260千円
減価償却費超過額831千円810千円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/01/29 16:12
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年10月31日)当連結会計年度(2025年10月31日)
賞与引当金7,276千円6,854千円
株主優待引当金1,233千円1,260千円
減価償却費超過額831千円810千円
(注)評価性引当額が4,987千円増加しております。この増加の主な内容は、新規連結子会社の税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加によるものであります。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2026/01/29 16:12
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~29年
工具、器具及び備品 2~15年
車両運搬具 2~4年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/01/29 16:12

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