有価証券届出書(新規公開時)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社の事業は、システムソリューションサービス及びこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社の事業は、システムソリューションサービス及びこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【関連情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
2.地域ごとの情報
(1)売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。
(2)有形固定資産
貸借対照表の有形固定資産は、すべて本邦に所在しております。
3.主要な顧客ごとの情報
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
2.地域ごとの情報
(1)売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。
(2)有形固定資産
貸借対照表の有形固定資産は、すべて本邦に所在しております。
3.主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
該当事項はありません。
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
該当事項はありません。
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
該当事項はありません。
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
【セグメント情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社の事業は、システムソリューションサービス及びこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社の事業は、システムソリューションサービス及びこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略しております。
【関連情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
| (単位:千円) |
| システムインテグレーション・サービス | インフラソリューション・サービス | パッケージベースSI・サービス | 合計 | |
| 外部顧客への売上高 | 4,366,434 | 856,328 | 325,188 | 5,547,951 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。
(2)有形固定資産
貸借対照表の有形固定資産は、すべて本邦に所在しております。
3.主要な顧客ごとの情報
| (単位:千円) |
| 顧客の氏名又は名称 | 売上高 |
| 富士通株式会社 | 1,173,380 |
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
| (単位:千円) |
| システムインテグレーション・サービス | インフラソリューション・サービス | パッケージベースSI・サービス | 合計 | |
| 外部顧客への売上高 | 5,036,468 | 824,177 | 472,600 | 6,333,246 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。
(2)有形固定資産
貸借対照表の有形固定資産は、すべて本邦に所在しております。
3.主要な顧客ごとの情報
| (単位:千円) |
| 顧客の氏名又は名称 | 売上高 |
| 富士通株式会社 | 1,214,015 |
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
該当事項はありません。
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
該当事項はありません。
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
該当事項はありません。
当事業年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。