#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13年～15年
工具、器具及び備品 4年～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/07/01 12:31
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物本社内装工事 831千円
工具、器具及び備品本社設備増設 1,121千円
2019/07/01 12:31
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/07/01 12:31
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/07/01 12:31
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13年～15年
工具、器具及び備品 4年～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/07/01 12:31