建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2014年3月31日
- 19億9413万
- 2015年3月31日 -18.65%
- 16億2229万
- 2016年3月31日 -38.13%
- 10億367万
- 2018年3月31日 -18.29%
- 8億2008万
- 2019年3月31日 -6.56%
- 7億6630万
- 2020年3月31日 -8.87%
- 6億9830万
- 2021年3月31日 -4.99%
- 6億6346万
- 2022年3月31日 -6.33%
- 6億2147万
- 2023年3月31日 -11.36%
- 5億5086万
- 2024年3月31日 +35.15%
- 7億4447万
有報情報
- #1 事業の内容
- 当社グループの分譲住宅事業は、多くの都府県を営業地域としております。2024/06/24 17:00
「高品質だけど低価格なデザイン住宅」を安心・安全に提供することを目的として、土地の仕入れからアフターサービスまで自社で行う社内責任一貫体制を推進するとともに、工期短縮や工程改善などのコスト低減を推進しております。また、「QUADRIFOGLIO」、「KEIAI Style」、「BIG HOUSE GOOD HOUSE」等、仕様・価格帯の異なる商品を取り揃えることにより、地域特性やお客様のニーズに対応しております。近年においては「デザインのケイアイ」を標榜し、建物のデザインだけでなく「街づくり」をコンセプトとした開発地域全体のデザインにも注力すると同時に、「不動産×IT」を掲げ、居住者がより快適に過ごせる未来型住宅の実現を目指すためのIT活用研究も推進し、デザイン性と機能性を兼ね揃えた住宅の開発に取り組んでおります。
(2)注文住宅事業 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/24 17:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2024/06/24 17:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 土地、建物及び構築物 3,717千円 192千円 その他 97 〃 20 〃 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2024/06/24 17:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 土地、建物及び構築物 -千円 16,290千円 機械装置及び運搬具 2,685 〃 9,032 〃 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2024/06/24 17:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 16,153千円 18,252千円 機械装置及び運搬具 1,678 〃 0 〃 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2024/06/24 17:00
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 仕掛販売用不動産 12,831,376 〃 23,045,947 〃 建物 483,204 〃 423,552 〃 土地 901,445 〃 765,744 〃 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)新商品の開発2024/06/24 17:00
当社は、多様化するお客様のニーズや同業他社との差別化を図るため「デザインのケイアイ」を標榜し、デザイン性(建物、間取り、暮らしの動線、街づくり等)を重視するとともに、価格帯の異なる商品開発にも注力しております。また、環境に配慮した機能と設備の充実にも取組んでおります。分譲住宅事業においては「ZutPLUS」、「CRAFTPIT」「Erde」等、注文住宅事業については「はなまるハウス」、「フィットプロ」、「IKI」等様々なタイプの住宅を開発してまいりました。また、2050年カーボンニュートラルの実現へ向けた取り組みとして、分譲住宅・注文住宅ともにZEH水準仕様への変更を始めております。今後とも、安心と安全、環境への配慮、機能性とコストパフォーマンスを追求し、新商品の開発とともに非接触型営業の推進にも積極的に取り組んでまいります。
(4)財務管理の強化 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/24 17:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。