ソフトウエア
個別
- 2018年12月31日
- 5275万
- 2019年12月31日 +38.24%
- 7292万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~25年
工具器具及び備品 3年~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、将来の利用可能期間を見積り、当社が合理的と判断した以下の耐用年数による定額法を採用しております。
ウェブを利用したサービス提供に係るもの 2年~3年
その他 5年2020/03/27 15:00 - #2 売上原価明細書(連結)
- (注)※1 主な内訳は、次のとおりであります。2020/03/27 15:00
※2 原価計算の方法項目 前事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) ハードウエア又はソフトウエア利用料(千円) 37,083 17,062 サーバー等使用料(千円) 4,839 20,562
原価計算の方法は、実際原価による個別原価計算を採用しております。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2020/03/27 15:00
建物 事業譲受 11,596千円 ソフトウエア 会計システムの改修 23,000千円 管理会計システムの導入 13,400千円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産2020/03/27 15:00
(2) 減損損失の概要場所 用途 種類 本社(東京都港区) 事業用資産 有形固定資産、ソフトウエア、長期前払費用 - その他 のれん
① 事業用資産に関する減損損失 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2020/03/27 15:00
なお、自社利用のソフトウエアについては、将来の利用可能期間を見積り、当社が合理的と判断した以下の耐用年数による定額法を採用しております。
ウェブを利用したサービス提供に係るもの 2年~3年 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~25年
工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、将来の利用可能期間を見積り、当社が合理的と判断した以下の耐用年数による定額法を採用しております。
ウェブを利用したサービス提供に係るもの 2年~3年
その他 5年
③ 長期前払費用
主としてスマートフォンゲームの配信権であり、効果の及ぶ期間にわたって均等償却をしております。2020/03/27 15:00