有価証券報告書-第13期(令和2年3月1日-令和3年2月28日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。
この結果、前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に表示していた23,876千円は、「補助金収入」9,958千円、「その他」13,917千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「税金等調整前当期純利益」に含めていた「補助金収入」及び「補助金の受取額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記して総額表示にしております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」△9,958千円及び「補助金の受取額」9,958千円を独立掲記するとともに、「小計」817,356千円を807,397千円に変更しております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。
この結果、前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に表示していた23,876千円は、「補助金収入」9,958千円、「その他」13,917千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「税金等調整前当期純利益」に含めていた「補助金収入」及び「補助金の受取額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記して総額表示にしております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」△9,958千円及び「補助金の受取額」9,958千円を独立掲記するとともに、「小計」817,356千円を807,397千円に変更しております。