役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 164万
- 2018年3月31日 +39.16%
- 229万
- 2020年3月31日 +300.96%
- 919万
- 2021年3月31日 -10.21%
- 825万
- 2022年3月31日 +13.5%
- 936万
- 2023年3月31日 -21.59%
- 734万
- 2024年3月31日 +71.56%
- 1259万
- 2025年3月31日 +11.32%
- 1402万
個別
- 2014年3月31日
- 196万
- 2015年3月31日 +18.41%
- 232万
- 2016年3月31日 +1.42%
- 236万
- 2017年3月31日 -30.24%
- 164万
- 2018年3月31日 +39.16%
- 229万
- 2020年3月31日 +176.83%
- 634万
- 2021年3月31日 -8.01%
- 583万
- 2022年3月31日 +8.81%
- 635万
- 2024年3月31日 -1.98%
- 622万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2024/06/28 16:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 賞与引当金繰入額 85,779 82,122 役員賞与引当金繰入額 6,759 12,599 退職給付費用 19,381 20,160 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~15年
機械及び装置 9年
工具、器具及び備品 3年~15年2024/06/28 16:00 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/28 16:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 株式報酬費用 1,865 2,487 役員賞与引当金 - 2,144 減価償却超過額 6,784 4,722
前事業年度(2023年3月31日) - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/28 16:00
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 賞与引当金 35,571 34,156 役員賞与引当金 897 59,191 長期未払金 84,695 16,733
前連結会計年度(2023年3月31日) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。2024/06/28 16:00