有価証券報告書-第4期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
持分法適用の関連会社の数 5社
持分法適用関連会社は、ディープ・シー・グリーン・エナジー(香港)社、㈱関電工、グリーンウェイ・グリッド・グローバル社、㈱東光高岳、㈱アット東京である。グリーンウェイ・グリッド・グローバル社については、新たに設立したため、持分法適用の範囲に含めている。ディープ・シー・グリーン・エナジー(香港)社については、新たに株式を取得したため、持分法適用の範囲に含めている。
持分法適用関連会社は、ディープ・シー・グリーン・エナジー(香港)社、㈱関電工、グリーンウェイ・グリッド・グローバル社、㈱東光高岳、㈱アット東京である。グリーンウェイ・グリッド・グローバル社については、新たに設立したため、持分法適用の範囲に含めている。ディープ・シー・グリーン・エナジー(香港)社については、新たに株式を取得したため、持分法適用の範囲に含めている。