ソフトウエア
個別
- 2025年2月28日
- 3億700万
- 2026年2月28日 -19.87%
- 2億4600万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・無形固定資産2026/05/26 14:03
主として、小売事業における店舗支援システム(ソフトウエア)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 事業等のリスク
- ⑥ 情報システムについて2026/05/26 14:03
当社グループは、事業の遂行にあたって、基幹システムを中心としたネットワークを構築し運用しております。当社グループは、これらに対し適切なセキュリティ対策を実施しておりますが、災害、停電、ソフトウエア及び機器の欠陥、コンピューターウイルスの感染、サイバーテロ、不正アクセス等予測の範囲を超えるできごとにより、情報システムの停止又は一時的な混乱、内部情報の消失、漏えい、改ざん等のリスクがあります。このような事態が発生した場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
⑦ M&Aについて - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (ロ)無形固定資産(リース資産を除く)2026/05/26 14:03
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。2026/05/26 14:03
当社グループは、事業用資産においては事業区分を基に概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位ごとに、また遊休資産については個別物件単位で資産のグルーピングをしております。用途 種類 場所 主として店舗用資産 建物、建物附属設備、構築物、車両運搬具、工具器具備品、土地、リース資産、のれん、ソフトウエア、借地権、電話加入権、長期前払費用 秋田県、岩手県、山形県、宮城県、福島県、栃木県、埼玉県、東京都、神奈川県、新潟県、石川県、岐阜県、愛知県、兵庫県、大阪府、岡山県、広島県、香川県
営業損益の低迷により収益性が著しく低下しており、回復の見込みが乏しい資産グループについて減損損失を認識し、各々の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額946百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は建物183百万円、建物附属設備333百万円、構築物28百万円、車両運搬具0百万円、工具器具備品78百万円、土地43百万円、有形リース資産100百万円、のれん100百万円、ソフトウエア1百万円、借地権10百万円、電話加入権0百万円、長期前払費用65百万円であります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2026/05/26 14:03
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産