Ubicom HD(3937)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 1億3601万
- 2015年12月31日 -34.37%
- 8927万
- 2016年3月31日 +62.15%
- 1億4475万
- 2016年6月30日 -10.01%
- 1億3026万
- 2016年9月30日 +33.03%
- 1億7328万
- 2016年12月31日 -47.73%
- 9058万
- 2017年3月31日 +56.28%
- 1億4156万
- 2017年6月30日 -12.61%
- 1億2371万
- 2017年9月30日 +51.31%
- 1億8718万
- 2017年12月31日 -61.74%
- 7161万
- 2018年3月31日 +113.67%
- 1億5302万
- 2018年6月30日 -10.78%
- 1億3653万
- 2018年9月30日 +10.04%
- 1億5024万
- 2018年12月31日 -92.21%
- 1170万
- 2019年3月31日 +300.15%
- 4683万
- 2019年6月30日 -25.91%
- 3470万
- 2019年9月30日 +161.26%
- 9066万
- 2019年12月31日 -86.82%
- 1195万
- 2020年3月31日 +311.51%
- 4917万
- 2020年6月30日 -36.86%
- 3104万
- 2020年9月30日 +197.03%
- 9222万
- 2020年12月31日 -87.44%
- 1158万
- 2021年3月31日 +318.68%
- 4848万
- 2021年6月30日 -18.62%
- 3945万
- 2021年9月30日 +188.35%
- 1億1376万
- 2021年12月31日 -89.16%
- 1233万
- 2022年3月31日 +311.93%
- 5079万
- 2022年6月30日 -10.37%
- 4552万
- 2022年9月30日 +199.9%
- 1億3653万
- 2022年12月31日 -91.25%
- 1194万
- 2023年3月31日 +355.6%
- 5441万
- 2023年6月30日 +9.67%
- 5967万
- 2023年9月30日 +152.63%
- 1億5075万
- 2023年12月31日 -92.5%
- 1130万
- 2024年3月31日 +398.08%
- 5631万
- 2024年6月30日 -10.24%
- 5054万
- 2024年9月30日 +172.7%
- 1億3783万
- 2024年12月31日 -92.71%
- 1005万
- 2025年3月31日 +427.92%
- 5307万
- 2025年9月30日 +155.56%
- 1億3563万
- 2025年12月31日 -92.39%
- 1032万
- 2026年3月31日 +405.39%
- 5219万
個別
- 2015年3月31日
- 742万
- 2016年3月31日 +2.68%
- 762万
- 2017年3月31日 +3.87%
- 791万
- 2018年3月31日 +23.61%
- 978万
- 2019年3月31日 +1.69%
- 995万
- 2020年3月31日 +23.19%
- 1226万
- 2021年3月31日 -8.42%
- 1122万
- 2022年3月31日 +2.72%
- 1153万
- 2023年3月31日 -0.98%
- 1142万
- 2024年3月31日 +7.17%
- 1224万
- 2025年3月31日 -22.31%
- 950万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/25 15:36
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給料及び手当 312,389 〃 303,833 〃 賞与引当金繰入額 23,358 〃 21,919 〃 業務委託費 122,317 〃 153,950 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
車両運搬具 2年
工具、器具及び備品 2~8年2025/06/25 15:36 - #3 売上原価に含まれる引当金繰入額の注記(連結)
- ※2 売上原価に含まれる引当金繰入額は以下のとおりであります。2025/06/25 15:36
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 賞与引当金繰入額 36,295 千円 退職給付費用 4,657 〃 - #4 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/06/25 15:36
(単位:千円) 貸倒引当金 29,900 8,831 17,448 21,282 賞与引当金 12,240 9,509 12,240 9,509 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 4~8年
車両運搬具 5年2025/06/25 15:36