建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物(建物附属設備を含む)は、定額法によっております。
(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については定率法)
その他の有形固定資産は、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年～24年
機械及び装置 5年～8年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2年～8年
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。2021/02/25 12:40

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日)		当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日)
建物及び構築物	1,491	千円	―	千円
その他	1,857	千円	―	千円

2021/02/25 12:40

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日)		当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日)
建物及び構築物	―	千円	2,191	千円
機械及び装置	232	千円	―	千円

2021/02/25 12:40

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
東京都	店舗(3店舗)及び本社	建物及び構築物、その他
神奈川県	店舗(2店舗)	建物及び構築物、その他
埼玉県	店舗(1店舗)	建物及び構築物、その他
千葉県	店舗(1店舗)	建物及び構築物、その他
大阪府	店舗(1店舗)	建物及び構築物、その他

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としてグルーピングしております。
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び退店の意思決定を行った資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(108,836千円)として特別損失に計上しております。

2021/02/25 12:40

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物(建物附属設備を含む)は、定額法によっております。
(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については定率法)

2021/02/25 12:40

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物(建物附属設備を含む)は、定額法によっております。
(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については定率法)

2021/02/25 12:40

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物(建物附属設備を含む)は、定額法によっております。
(ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については定率法)
その他の有形固定資産は、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～24年
機械及び装置 5～8年
工具、器具及び備品 2～8年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
③ 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
④ 長期前払費用
定額法によっております。2021/02/25 12:40