KHネオケム(4189)の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2014年12月31日
- 590億9900万
- 2015年12月31日 -25.98%
- 437億4400万
- 2016年6月30日 -16.7%
- 364億3900万
- 2016年9月30日 +6.26%
- 387億2000万
- 2016年12月31日 +16.62%
- 451億5500万
- 2017年3月31日 -5.51%
- 426億6900万
- 2017年6月30日 +5.61%
- 450億6400万
- 2017年9月30日 +8.23%
- 487億7200万
- 2017年12月31日 +6.95%
- 521億6100万
- 2018年3月31日 -7.46%
- 482億7200万
- 2018年6月30日 -5.17%
- 457億7700万
- 2018年9月30日 +13.03%
- 517億4000万
- 2018年12月31日 +1.36%
- 524億4200万
- 2019年3月31日 -8.65%
- 479億400万
- 2019年6月30日 +1.5%
- 486億2400万
- 2019年9月30日 -5.9%
- 457億5500万
- 2019年12月31日 +20.29%
- 550億3800万
- 2020年3月31日 -11.97%
- 484億5100万
- 2020年6月30日 -16.12%
- 406億4100万
- 2020年9月30日 +1.51%
- 412億5300万
- 2020年12月31日 +6.51%
- 439億3800万
- 2021年3月31日 +6.41%
- 467億5500万
- 2021年6月30日 +7.08%
- 500億6400万
- 2021年9月30日 +14.19%
- 571億6900万
- 2021年12月31日 +22.95%
- 702億9100万
- 2022年3月31日 -19.8%
- 563億7300万
- 2022年6月30日 -8.17%
- 517億6900万
- 2022年9月30日 +12.81%
- 583億9900万
- 2022年12月31日 +27.12%
- 742億3900万
- 2023年3月31日 -16.5%
- 619億8800万
- 2023年6月30日 -1.41%
- 611億1400万
- 2023年9月30日 +1.81%
- 622億1800万
- 2023年12月31日 +6.47%
- 662億4400万
- 2024年3月31日 -6.25%
- 621億600万
- 2024年6月30日 +2.8%
- 638億4800万
- 2024年9月30日 -4.46%
- 610億200万
- 2024年12月31日 +13.71%
- 693億6600万
- 2025年3月31日 -10.48%
- 620億9700万
- 2025年6月30日 +0.51%
- 624億1500万
- 2025年9月30日 -1.46%
- 615億300万
- 2025年12月31日 +9.35%
- 672億5300万
- 2026年3月31日 -11.37%
- 596億700万
個別
- 2014年12月31日
- 435億2700万
- 2015年12月31日 -9.48%
- 393億9900万
- 2016年12月31日 +3.7%
- 408億5700万
- 2017年12月31日 +15.24%
- 470億8300万
- 2018年12月31日 +4.36%
- 491億3500万
- 2019年12月31日 +5.33%
- 517億5200万
- 2020年12月31日 -21.01%
- 408億7700万
- 2021年12月31日 +62.28%
- 663億3500万
- 2022年12月31日 +6.13%
- 703億9900万
- 2023年12月31日 -11.27%
- 624億6200万
- 2024年12月31日 +5.48%
- 658億8500万
- 2025年12月31日 -4.42%
- 629億7500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2023/08/04 15:10
当第2四半期連結会計期間末における流動資産は611億14百万円となり、前連結会計年度末に比べ131億24百万円減少いたしました。これは主に、現金及び預金が51億17百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が57億78百万円それぞれ減少したことによるものであります。
固定資産は593億66百万円となり、前連結会計年度末に比べ23億58百万円増加いたしました。これは主に、有形固定資産が17億12百万円、投資有価証券が5億61百万円それぞれ増加したことによるものであります。