有価証券報告書-第15期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(1) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 6~15年
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 6~15年