有価証券報告書-第17期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
・有形固定資産
定率法を採用しておりますが、2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5~15年
工具、器具及び備品 2~15年
・有形固定資産
定率法を採用しておりますが、2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5~15年
工具、器具及び備品 2~15年