有価証券報告書-第13期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、営業外費用の「その他」に含めて表示していた「支払手数料」は、当連結会計年度において、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、独立掲記しています。また、前連結会計年度において、独立掲記していた営業外費用の「為替差損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、営業外費用に表示していた「為替差損」26百万円、「その他」24百万円は、「支払手数料」3百万円、「その他」47百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「前受金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「仕入債務の増減額(△は減少)」「未払金の増減額(△は減少)」「未払費用の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「仕入債務の増減額(△は減少)」35百万円、「未払金の増減額(△は減少)」△98百万円、「未払費用の増減額(△は減少)」△355百万円、「その他」79百万円は、「前受金の増減額(△は減少)」62百万円、「その他」△402百万円として組み替えています。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、営業外費用の「その他」に含めて表示していた「支払手数料」は、当連結会計年度において、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、独立掲記しています。また、前連結会計年度において、独立掲記していた営業外費用の「為替差損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、営業外費用に表示していた「為替差損」26百万円、「その他」24百万円は、「支払手数料」3百万円、「その他」47百万円として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「前受金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「仕入債務の増減額(△は減少)」「未払金の増減額(△は減少)」「未払費用の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が乏しくなったため、「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「仕入債務の増減額(△は減少)」35百万円、「未払金の増減額(△は減少)」△98百万円、「未払費用の増減額(△は減少)」△355百万円、「その他」79百万円は、「前受金の増減額(△は減少)」62百万円、「その他」△402百万円として組み替えています。