バロックジャパンリミテッド(3548)の賞与引当金の推移 - 四半期
連結
- 2015年1月31日
- 2億914万
- 2016年1月31日 +42.96%
- 2億9900万
- 2016年7月31日 -5.52%
- 2億8249万
- 2016年10月31日 -4%
- 2億7119万
- 2017年4月30日 -49.11%
- 1億3800万
- 2017年7月31日 -2.17%
- 1億3500万
- 2017年10月31日 +50.37%
- 2億300万
- 2018年1月31日 -34.48%
- 1億3300万
- 2018年4月30日 +104.51%
- 2億7200万
- 2018年7月31日 -5.15%
- 2億5800万
- 2018年10月31日 +51.55%
- 3億9100万
- 2019年2月28日 -33.5%
- 2億6000万
- 2019年5月31日 -48.08%
- 1億3500万
- 2019年8月31日 +95.56%
- 2億6400万
- 2019年11月30日 -51.14%
- 1億2900万
- 2020年2月29日 +102.33%
- 2億6100万
- 2020年8月31日 -48.66%
- 1億3400万
- 2020年11月30日 +124.63%
- 3億100万
- 2021年2月28日 -1.33%
- 2億9700万
- 2021年5月31日 +23.57%
- 3億6700万
- 2021年8月31日 -59.67%
- 1億4800万
- 2021年11月30日 +99.32%
- 2億9500万
- 2022年2月28日 -0.68%
- 2億9300万
- 2022年5月31日 +51.54%
- 4億4400万
- 2022年8月31日 -65.99%
- 1億5100万
- 2022年11月30日 +100%
- 3億200万
- 2023年2月28日 -3.31%
- 2億9200万
- 2023年5月31日 +31.16%
- 3億8300万
- 2023年8月31日 -21.15%
- 3億200万
- 2023年11月30日 +50%
- 4億5300万
- 2024年2月29日 -34.22%
- 2億9800万
- 2024年5月31日 +52.68%
- 4億5500万
- 2024年8月31日 -29.89%
- 3億1900万
- 2024年11月30日 -29.78%
- 2億2400万
- 2025年2月28日 +43.3%
- 3億2100万
- 2025年5月31日 +4.36%
- 3億3500万
- 2025年8月31日 -2.99%
- 3億2500万
- 2025年11月30日 -9.54%
- 2億9400万
- 2026年2月28日 -58.84%
- 1億2100万
- 2026年5月31日 +138.02%
- 2億8800万
個別
- 2015年1月31日
- 2億914万
- 2016年1月31日 +42.96%
- 2億9900万
- 2018年1月31日 -55.52%
- 1億3300万
- 2019年2月28日 +95.49%
- 2億6000万
- 2020年2月29日 +0.38%
- 2億6100万
- 2021年2月28日 +13.79%
- 2億9700万
- 2022年2月28日 -1.35%
- 2億9300万
- 2023年2月28日 -0.34%
- 2億9200万
- 2024年2月29日 +2.05%
- 2億9800万
- 2025年2月28日 +7.72%
- 3億2100万
- 2026年2月28日 -62.31%
- 1億2100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第1四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べて7億17百万円増加して379億78百万円となりました。これは、現金及び預金が19億72百万円減少したこと、売掛金が15億50百万円増加したこと、商品が8億円増加したこと、無形固定資産が3億48百万円増加したこと等によるものです。2024/07/16 16:06
負債につきましては、前連結会計年度末に比べて16億92百万円増加して167億50百万円となりました。これは、支払手形及び買掛金が6億39百万円増加したこと、未払金が8億65百万円増加したこと、未払法人税が1億89百万円減少したこと、賞与引当金が1億57百万円増加したこと等によるものです。
純資産につきましては、前連結会計年度末に比べて9億74百万円減少して212億28百万円となりました。これは、配当金の支払いにより利益剰余金が3億98百万円、資本剰余金が9億77百万円減少した一方、利益剰余金が親会社株主に帰属する四半期純利益により3百万円増加したこと、為替換算調整勘定が2億66百万円増加したこと、及び非支配株主持分が1億77百万円増加したこと等によるものです。