賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年1月31日
- 2億914万
- 2016年1月31日 +42.96%
- 2億9900万
- 2018年1月31日 -55.52%
- 1億3300万
- 2019年2月28日 +95.49%
- 2億6000万
- 2020年2月29日 +0.38%
- 2億6100万
- 2021年2月28日 +13.79%
- 2億9700万
- 2022年2月28日 -1.35%
- 2億9300万
- 2023年2月28日 -0.34%
- 2億9200万
- 2024年2月29日 +2.05%
- 2億9800万
個別
- 2015年1月31日
- 2億914万
- 2016年1月31日 +42.96%
- 2億9900万
- 2018年1月31日 -55.52%
- 1億3300万
- 2019年2月28日 +95.49%
- 2億6000万
- 2020年2月29日 +0.38%
- 2億6100万
- 2021年2月28日 +13.79%
- 2億9700万
- 2022年2月28日 -1.35%
- 2億9300万
- 2023年2月28日 -0.34%
- 2億9200万
- 2024年2月29日 +2.05%
- 2億9800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/05/31 15:07
前連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 当連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 給与手当 5,721 5,749 賞与引当金繰入 292 298 退職給付費用 112 140 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ 時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主に定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物に含まれる建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2～50年2024/05/31 15:07 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2024/05/31 15:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 - 2 - 2 賞与引当金 292 298 292 298 役員株式給付引当金 221 28 7 242 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
① 商品 総平均法
② 貯蔵品 個別法2024/05/31 15:07