営業利益又は営業損失（△）
連結
- 2016年2月29日
- 2億4515万
- 2017年2月28日 +88.37%
- 4億6180万
- 2018年2月28日 +19.62%
- 5億5242万
- 2019年2月28日 +34.61%
- 7億4363万
- 2020年2月29日 +5.97%
- 7億8804万
- 2021年2月28日 -88.05%
- 9419万
- 2022年2月28日 -86.46%
- 1275万
- 2023年2月28日
- -2億5681万
個別
- 2015年2月28日
- 1億7516万
- 2016年2月29日 +39.43%
- 2億4422万
- 2017年2月28日 +88.63%
- 4億6069万
- 2018年2月28日 +19.67%
- 5億5131万
- 2019年2月28日 +34.68%
- 7億4252万
- 2020年2月29日 +5.98%
- 7億8694万
- 2021年2月28日 -88.17%
- 9310万
- 2022年2月28日 -87.48%
- 1166万
- 2023年2月28日
- -2億5744万
- 2024年2月29日
- 1億2369万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- ハ.業績連動報酬等ならびに非金銭報酬等(株式報酬)の内容及び額または数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む。)2024/05/28 17:12
業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、原則として、業績指標を反映した現金報酬とし、各事業年度の営業利益の目標値に対する達成度合い等に応じて算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給することとしております。なお、当事業年度においては該当はありません。
非金銭報酬等は、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを付与すると共に、株主との一層の価値共有を進めることを目的として譲渡制限付株式報酬制度を導入し、職位、職責、会社への貢献度や今後期待される役割等を勘案の上、毎年、一定の時期あるいは複数年度分を一括して付与することとしております。また、中長期的なインセンティブとして機能するよう、原則として譲渡制限期間を当社の取締役等を退任または退職するまでとしております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.販売費及び一般管理費及び営業利益2024/05/28 17:12
販売促進費699,309千円(前事業年度比21.7%減)、給料手当215,932千円(同4.9%減)、地代家賃246,226千円(同5.6%増)等を計上した結果、当事業年度の販売費及び一般管理費は2,066,034千円(同23.4%減)となり、営業利益は123,693千円(前事業年度は営業損失257,449千円)となりました。
c.営業外損益及び経常利益