有価証券報告書-第48期(2022/01/01-2022/12/31)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に、次の書類を提出しております。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類ならびに確認書
事業年度 第47期(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日) 2022年3月30日東海財務局長に提出。
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
2022年3月30日東海財務局長に提出。
(3) 四半期報告書及び確認書
第48期第1四半期(自 2022年1月1日 至 2022年3月31日) 2022年5月13日東海財務局長に提出。
第48期第2四半期(自 2022年4月1日 至 2022年6月30日) 2022年8月9日東海財務局長に提出。
第48期第3四半期(自 2022年7月1日 至 2022年9月30日) 2022年11月9日東海財務局長に提出。
(4) 臨時報告書
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書 2022年3月30日東海財務局長に提出。
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第7号の3(吸収合併の決定)に基づく臨時報告書 2022年8月9日 東海財務局長に提出。
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第4号(主要株主の異動)に基づく臨時報告書 2023年2月1日東海財務局長に提出。
(5) 有価証券届出書(組込方式)及びその添付書類
第三者割当による新株予約権証券(行使価額修正条項付新株予約権付社債券等)発行に伴う有価証券届出書 2022年11月9日東海財務局長に提出。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類ならびに確認書
事業年度 第47期(自 2021年1月1日 至 2021年12月31日) 2022年3月30日東海財務局長に提出。
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
2022年3月30日東海財務局長に提出。
(3) 四半期報告書及び確認書
第48期第1四半期(自 2022年1月1日 至 2022年3月31日) 2022年5月13日東海財務局長に提出。
第48期第2四半期(自 2022年4月1日 至 2022年6月30日) 2022年8月9日東海財務局長に提出。
第48期第3四半期(自 2022年7月1日 至 2022年9月30日) 2022年11月9日東海財務局長に提出。
(4) 臨時報告書
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)に基づく臨時報告書 2022年3月30日東海財務局長に提出。
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第7号の3(吸収合併の決定)に基づく臨時報告書 2022年8月9日 東海財務局長に提出。
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第4号(主要株主の異動)に基づく臨時報告書 2023年2月1日東海財務局長に提出。
(5) 有価証券届出書(組込方式)及びその添付書類
第三者割当による新株予約権証券(行使価額修正条項付新株予約権付社債券等)発行に伴う有価証券届出書 2022年11月9日東海財務局長に提出。