無形固定資産
個別
- 2022年8月31日
- 3億1760万
- 2023年8月31日 +31.53%
- 4億1774万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 有形固定資産は、291,329千円と前事業年度末に比べて42,407千円の減少となりました。これは主に減価償却による減少57,706千円、建物の取得による増加8,936千円、工具、器具及び備品の取得による増加6,363千円によるものです。2023/11/27 15:30
無形固定資産は、417,741千円と前事業年度末に比べて100,140千円の増加となりました。これは主に自社システムや「ほぼ日の學校」などのソフトウエア取得による増加85,776千円、ソフトウエア仮勘定の増加92,316千円、減価償却による減少77,820千円によるものです。
投資その他の資産は、778,158千円と前事業年度末に比べて114,018千円の増加となりました。これは主に長期前払費用の増加43,211千円、投資有価証券の時価評価額の増加42,376千円、繰延税金資産の増加17,191千円によるものです。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な耐用年数は次のとおりです。2023/11/27 15:30
建物 5~15年 (2) 無形固定資産 : 定額法を採用しています。(リース資産を除く)なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。 (3) リース資産 : リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。 (2) 無形固定資産 : 定額法を採用しています。(リース資産を除く)
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。(3) リース資産 : リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。 4.引当金の計上基準(4) 長期前払費用 : 均等償却しています。主な償却年数は5年です。