6546 フルテック

6546
2026/03/23
時価
58億円
PER 予
14.73倍
2017年以降
11.67-84.82倍
(2017-2025年)
PBR
0.84倍
2017年以降
0.78-1.57倍
(2017-2025年)
配当 予
3.1%
ROE 予
5.72%
ROA 予
3.5%
資料
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CSV,JSON

フルテック(6546)の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2016年3月31日
7億7215万
2016年12月31日 +66.3%
12億8412万
2017年3月31日 -33.14%
8億5853万
2017年6月30日 +17.63%
10億993万
2017年9月30日 +6.28%
10億7339万
2017年12月31日 +34.11%
14億3950万
2018年3月31日 -40.11%
8億6212万
2018年6月30日 +17.47%
10億1269万
2018年9月30日 +12.4%
11億3828万
2018年12月31日 +11.13%
12億6495万
2019年3月31日 -28.2%
9億819万
2019年6月30日 +23.65%
11億2302万
2019年9月30日 +18.08%
13億2605万
2019年12月31日 +13.65%
15億702万
2020年3月31日 -27.64%
10億9044万
2020年6月30日 +16.97%
12億7545万
2020年9月30日 +4.96%
13億3874万
2020年12月31日 +6.89%
14億3099万
2021年3月31日 -18.17%
11億7092万
2021年6月30日 +22.75%
14億3725万
2021年9月30日 +17.5%
16億8881万
2021年12月31日 +14.03%
19億2578万
2022年3月31日 -38.08%
11億9241万
2022年6月30日 +4.64%
12億4778万
2022年9月30日 +5.52%
13億1670万
2022年12月31日 +14.98%
15億1393万
2023年3月31日 -15.76%
12億7529万
2023年6月30日 +8.28%
13億8084万
2023年9月30日 +11.91%
15億4529万
2023年12月31日 +14.38%
17億6745万
2024年3月31日 -30.06%
12億3618万
2024年6月30日 +11.34%
13億7634万
2024年9月30日 +10.06%
15億1486万
2024年12月31日 -4.88%
14億4096万
2025年3月31日 -14.82%
12億2744万
2025年6月30日 +17.6%
14億4345万
2025年9月30日 +8.22%
15億6209万
2025年12月31日 -1.55%
15億3782万

個別

2016年3月31日
7億5794万
2017年3月31日 +15.8%
8億7770万
2018年3月31日 +1.4%
8億9001万
2018年12月31日 +49.16%
13億2752万
2019年12月31日 +18.2%
15億6916万
2020年12月31日 -5.95%
14億7580万
2021年12月31日 +34.42%
19億8379万
2022年12月31日 -23.31%
15億2141万
2023年12月31日 +18.39%
18億125万
2024年12月31日 -23.73%
13億7386万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
総平均法による原価法
b.仕掛品
個別法による原価法
2025/03/27 14:39
#2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
※2 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産は、これに対応する工事損失引当金を相殺表示しております。
前連結会計年度(2023年12月31日)当連結会計年度(2024年12月31日)
仕掛品334,334千円305,941千円
2025/03/27 14:39
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業組合への出資金は、投資事業組合財産の持分相当額を投資その他の資産の「投資有価証券」として計上しております。投資事業組合への出資金額を「投資有価証券」に計上し、投資事業組合が獲得した純損益の持分相当額を「営業外損益」に計上するとともに同額を「投資有価証券」に加減させております。
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
① 原材料
総平均法による原価法2025/03/27 14:39

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