フルテック(6546)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 7億7215万
- 2016年12月31日 +66.3%
- 12億8412万
- 2017年3月31日 -33.14%
- 8億5853万
- 2017年6月30日 +17.63%
- 10億993万
- 2017年9月30日 +6.28%
- 10億7339万
- 2017年12月31日 +34.11%
- 14億3950万
- 2018年3月31日 -40.11%
- 8億6212万
- 2018年6月30日 +17.47%
- 10億1269万
- 2018年9月30日 +12.4%
- 11億3828万
- 2018年12月31日 +11.13%
- 12億6495万
- 2019年3月31日 -28.2%
- 9億819万
- 2019年6月30日 +23.65%
- 11億2302万
- 2019年9月30日 +18.08%
- 13億2605万
- 2019年12月31日 +13.65%
- 15億702万
- 2020年3月31日 -27.64%
- 10億9044万
- 2020年6月30日 +16.97%
- 12億7545万
- 2020年9月30日 +4.96%
- 13億3874万
- 2020年12月31日 +6.89%
- 14億3099万
- 2021年3月31日 -18.17%
- 11億7092万
- 2021年6月30日 +22.75%
- 14億3725万
- 2021年9月30日 +17.5%
- 16億8881万
- 2021年12月31日 +14.03%
- 19億2578万
- 2022年3月31日 -38.08%
- 11億9241万
- 2022年6月30日 +4.64%
- 12億4778万
- 2022年9月30日 +5.52%
- 13億1670万
- 2022年12月31日 +14.98%
- 15億1393万
- 2023年3月31日 -15.76%
- 12億7529万
- 2023年6月30日 +8.28%
- 13億8084万
- 2023年9月30日 +11.91%
- 15億4529万
- 2023年12月31日 +14.38%
- 17億6745万
- 2024年3月31日 -30.06%
- 12億3618万
- 2024年6月30日 +11.34%
- 13億7634万
- 2024年9月30日 +10.06%
- 15億1486万
- 2024年12月31日 -4.88%
- 14億4096万
- 2025年3月31日 -14.82%
- 12億2744万
- 2025年6月30日 +17.6%
- 14億4345万
- 2025年9月30日 +8.22%
- 15億6209万
- 2025年12月31日 -1.55%
- 15億3782万
個別
- 2016年3月31日
- 7億5794万
- 2017年3月31日 +15.8%
- 8億7770万
- 2018年3月31日 +1.4%
- 8億9001万
- 2018年12月31日 +49.16%
- 13億2752万
- 2019年12月31日 +18.2%
- 15億6916万
- 2020年12月31日 -5.95%
- 14億7580万
- 2021年12月31日 +34.42%
- 19億8379万
- 2022年12月31日 -23.31%
- 15億2141万
- 2023年12月31日 +18.39%
- 18億125万
- 2024年12月31日 -23.73%
- 13億7386万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 総平均法による原価法2025/03/27 14:39
b.仕掛品
個別法による原価法 - #2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※2 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産は、これに対応する工事損失引当金を相殺表示しております。2025/03/27 14:39
前連結会計年度(2023年12月31日) 当連結会計年度(2024年12月31日) 仕掛品 334,334 千円 305,941 千円 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業組合への出資金は、投資事業組合財産の持分相当額を投資その他の資産の「投資有価証券」として計上しております。投資事業組合への出資金額を「投資有価証券」に計上し、投資事業組合が獲得した純損益の持分相当額を「営業外損益」に計上するとともに同額を「投資有価証券」に加減させております。
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
① 原材料
総平均法による原価法2025/03/27 14:39