- 6694
- 2026/09/14
- 時価
- 38億円
- PER 予
- 9.11倍
- 2017年以降
- 赤字-117.96倍
(2017-2025年) - PBR
- 0.62倍
- 2017年以降
- 0.34-1.79倍
(2017-2025年) - 配当 予
- 3.79%
- ROE 予
- 6.77%
- ROA 予
- 2.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ズーム(6694)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2015年12月31日
- 1032万
- 2016年9月30日 +214.16%
- 3245万
- 2016年12月31日 -69.12%
- 1002万
- 2017年3月31日 +200.02%
- 3006万
- 2017年6月30日 -61.35%
- 1162万
- 2017年9月30日 +300.02%
- 4648万
- 2017年12月31日 -52.56%
- 2205万
- 2018年3月31日 +100%
- 4410万
- 2018年6月30日 -43.79%
- 2479万
- 2018年9月30日 +100%
- 4958万
- 2018年12月31日 -53.72%
- 2294万
- 2019年3月31日 +101.31%
- 4619万
- 2019年6月30日 -42.91%
- 2637万
- 2019年9月30日 +100%
- 5274万
- 2019年12月31日 -53.09%
- 2474万
- 2020年3月31日 +97.57%
- 4888万
- 2020年6月30日 -38.29%
- 3016万
- 2020年9月30日 +100%
- 6033万
- 2020年12月31日 -54.22%
- 2762万
- 2021年3月31日 +117.31%
- 6002万
- 2021年6月30日 -31.19%
- 4130万
- 2021年9月30日 +58.09%
- 6529万
- 2021年12月31日 -41.73%
- 3804万
- 2022年3月31日 +79.77%
- 6839万
- 2022年6月30日 -49.89%
- 3427万
- 2022年9月30日 +100%
- 6854万
- 2022年12月31日 -50.07%
- 3422万
- 2023年3月31日 +100%
- 6845万
- 2023年6月30日 -29.81%
- 4804万
- 2023年9月30日 +50.28%
- 7220万
- 2023年12月31日 -54.32%
- 3298万
- 2024年3月31日 +100%
- 6597万
- 2024年6月30日 -25.11%
- 4940万
- 2024年9月30日 +61.54%
- 7981万
- 2024年12月31日 -52.28%
- 3808万
- 2025年3月31日 +100%
- 7617万
- 2025年6月30日 -30.69%
- 5279万
- 2025年9月30日 +61.36%
- 8519万
- 2025年12月31日 -54.35%
- 3889万
- 2026年3月31日 +100%
- 7778万
- 2026年6月30日 -30.6%
- 5398万
個別
- 2015年12月31日
- 1032万
- 2016年12月31日 -2.98%
- 1002万
- 2017年12月31日 +120.05%
- 2205万
- 2018年12月31日 +4.06%
- 2294万
- 2019年12月31日 +7.84%
- 2474万
- 2020年12月31日 +11.62%
- 2762万
- 2021年12月31日 +3%
- 2844万
- 2022年12月31日 +0.51%
- 2859万
- 2023年12月31日 -1.25%
- 2823万
- 2024年12月31日 +16.83%
- 3298万
- 2025年12月31日 -1.8%
- 3239万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/03/26 13:42
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料手当及び賞与 1,804,282 千円 1,844,189 千円 賞与引当金繰入額 31,856 〃 20,063 〃 退職給付費用 42,027 〃 39,991 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5年~24年
機械装置及び運搬具 6年~9年
工具、器具及び備品 4年~15年2026/03/26 13:42 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用) 5年(社内における利用可能期間)
5.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
6.引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/03/26 13:42