有価証券届出書(新規公開時)

(表示方法の変更)
前事業年度(自 平成26年3月1日 至 平成27年2月28日)
(損益計算書関係)
平成27年3月1日に開始する事業年度(翌事業年度)より、独立掲記しておりました「営業外費用」の「社債発行費」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、当事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、当事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「社債発行費」2,362千円、「その他」1,318千円は、「その他」3,680千円として組み替えております。
当事業年度(自 平成27年3月1日 至 平成28年2月29日)
当事業年度より、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「社債発行費」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「社債発行費」2,362千円、「その他」1,318千円は、「その他」3,680千円として組み替えております。