有価証券報告書-第17期(2022/09/01-2023/08/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度まで「流動資産」の「その他」に含めて表示しておりました「未収還付法人税等」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた1,928千円は、「未収還付法人税等」593千円、「その他」1,335千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「確定拠出年金返還金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた1,298千円は、「確定拠出年金返還金」663千円、「その他」634千円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度まで「流動資産」の「その他」に含めて表示しておりました「未収還付法人税等」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた1,928千円は、「未収還付法人税等」593千円、「その他」1,335千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「確定拠出年金返還金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた1,298千円は、「確定拠出年金返還金」663千円、「その他」634千円として組み替えております。