#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 5.減価償却費の調整額は、全社資産に係る償却費であります。
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに配分していない全社資産の増加であり、建物及び工具、器具及び備品であります。
当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント利益又は損失(△)の合計額は連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業であり、NFT事業等を含んでおります。
3.セグメント利益又は損失(△)の調整額は、報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
4.セグメント資産の調整額は、報告セグメントに配分していない全社資産であり、主に現金及び預金であります。
5.減価償却費の調整額は、全社資産に係る償却費であります。
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに配分していない全社資産の増加であり、建物及び工具、器具及び備品であります。2026/08/25 16:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年
工具、器具及び備品 3～15年
無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年以内)によっております。2026/08/25 16:00
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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