訂正有価証券届出書(新規公開時)
(リース取引関係)
前連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
(借主側)
1.ファイナンス・リース取引
① 所有権移転ファイナンス・リース取引
イ リース資産の内容
主としてアジア食グローバル事業における業務用車輛、倉庫設備であります。
ロ リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりです。
② 所有権移転外ファイナンス・リース取引
イ リース資産の内容
主として、事務用機器(工具、器具及び備品)であります。
ロ リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりです。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
当連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日)
(借主側)
1.ファイナンス・リース取引
① 所有権移転ファイナンス・リース取引
イ リース資産の内容
主としてアジア食グローバル事業における業務用車輛、倉庫設備であります。
ロ リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりです。
② 所有権移転外ファイナンス・リース取引
イ リース資産の内容
主として、事務用機器(工具、器具及び備品)であります。
ロ リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりです。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
前連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日)
(借主側)
1.ファイナンス・リース取引
① 所有権移転ファイナンス・リース取引
イ リース資産の内容
主としてアジア食グローバル事業における業務用車輛、倉庫設備であります。
ロ リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりです。
② 所有権移転外ファイナンス・リース取引
イ リース資産の内容
主として、事務用機器(工具、器具及び備品)であります。
ロ リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりです。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
| (単位:百万円) | |
| 当連結会計年度 (平成27年12月31日) | |
| 1年内 | 1,330 |
| 1年超 | 4,788 |
| 合計 | 6,119 |
当連結会計年度(自 平成28年1月1日 至 平成28年12月31日)
(借主側)
1.ファイナンス・リース取引
① 所有権移転ファイナンス・リース取引
イ リース資産の内容
主としてアジア食グローバル事業における業務用車輛、倉庫設備であります。
ロ リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりです。
② 所有権移転外ファイナンス・リース取引
イ リース資産の内容
主として、事務用機器(工具、器具及び備品)であります。
ロ リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりです。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
| (単位:百万円) | |
| 当連結会計年度 (平成28年12月31日) | |
| 1年内 | 1,435 |
| 1年超 | 4,206 |
| 合計 | 5,642 |