有価証券報告書-第38期(2024/03/01-2025/02/28)
当社グループにおいては、サステナビリティに関する取り組みを統括する専門組織は設置していないものの、人材育成や社内環境整備を中心としたテーマについては、継続的に社内会議体で協議・進捗管理を行っております。
当連結会計年度においては、残業時間が前年から34%削減、有給取得率75%という実績を達成し、今後も働きやすさや従業員満足度を客観的に把握できる指標の整備を検討しています。また、ブランド戦略や新製品開発を通じて、当社製品が社会課題の解決に資することを定性的・定量的に評価できるよう、ESG視点での目標設定も今後の課題と捉えております。
当連結会計年度においては、残業時間が前年から34%削減、有給取得率75%という実績を達成し、今後も働きやすさや従業員満足度を客観的に把握できる指標の整備を検討しています。また、ブランド戦略や新製品開発を通じて、当社製品が社会課題の解決に資することを定性的・定量的に評価できるよう、ESG視点での目標設定も今後の課題と捉えております。