有価証券報告書-第39期(2025/03/01-2026/02/28)
当社グループにおいては、サステナビリティに関する取り組みを統括する専門組織は設置していないものの、人材育成や社内環境整備を中心としたテーマについては、継続的に社内会議体で協議・進捗管理を行っております。
当連結会計年度においては、働きやすい職場環境の整備に取り組んだ結果、有給休暇取得率83%という実績を達成するなど、一定の成果が見られました。今後も、働きやすさや従業員満足度を客観的に把握できる指標の整備・高度化を進め、人的資本の強化に向けた人材育成施策の推進に取り組んでまいります。また、ブランド戦略や新製品開発を通じて、当社製品が社会課題の解決に資する取り組みを推進するとともに、その効果を定性的・定量的に評価するため、ESGの観点に基づく目標および指標の設定に向けた検討を進めております。
当連結会計年度においては、働きやすい職場環境の整備に取り組んだ結果、有給休暇取得率83%という実績を達成するなど、一定の成果が見られました。今後も、働きやすさや従業員満足度を客観的に把握できる指標の整備・高度化を進め、人的資本の強化に向けた人材育成施策の推進に取り組んでまいります。また、ブランド戦略や新製品開発を通じて、当社製品が社会課題の解決に資する取り組みを推進するとともに、その効果を定性的・定量的に評価するため、ESGの観点に基づく目標および指標の設定に向けた検討を進めております。