- 4480
- 2026/09/04
- 時価
- 835億円
- PER 予
- 42.86倍
- 2019年以降
- 赤字-470.63倍
（2019-2025年） - PBR
- 5.16倍
- 2019年以降
- 3.67-23.43倍
（2019-2025年） - 配当 予
- 0.71%
- ROE 予
- 12.03%
- ROA 予
- 3.97%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
メドレー（4480）の繰延資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2019年12月31日
- 672万
- 2020年12月31日 +507.19%
- 4085万
- 2021年12月31日 +63.22%
- 6668万
- 2022年12月31日 -50.52%
- 3300万
- 2023年12月31日 -81.82%
- 600万
- 2024年12月31日 -100%
- 0
個別
- 2017年12月31日
- 327万
- 2018年12月31日 -42.86%
- 187万
- 2019年12月31日 +259.26%
- 672万
- 2020年12月31日 +507.19%
- 4085万
- 2021年12月31日 +62.83%
- 6652万
- 2022年12月31日 -51.9%
- 3200万
- 2023年12月31日 -84.38%
- 500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 技術資産 7年2026/03/27 17:00
(3) 重要な繰延資産の処理方法
株式交付費 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (注)当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、注記を省略しております。2026/03/27 17:00
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延資産負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する事業年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延資産負債の金額の修正2026/03/27 17:00
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 技術資産 7年2026/03/27 17:00
3 繰延資産の処理方法
株式交付費
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
