森六(4249)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 27億1500万
- 2017年9月30日 -12.71%
- 23億7000万
- 2017年12月31日 +9.96%
- 26億600万
- 2018年3月31日 +10.17%
- 28億7100万
- 2018年6月30日 -36.57%
- 18億2100万
- 2018年9月30日 -12.08%
- 16億100万
- 2018年12月31日 -19.49%
- 12億8900万
- 2019年3月31日 +5.35%
- 13億5800万
- 2019年6月30日 +16.79%
- 15億8600万
- 2019年9月30日 +8.39%
- 17億1900万
- 2019年12月31日 +16.46%
- 20億200万
- 2020年3月31日 +28.27%
- 25億6800万
- 2020年6月30日 +9.38%
- 28億900万
- 2020年9月30日 -6.16%
- 26億3600万
- 2020年12月31日 -14.64%
- 22億5000万
- 2021年3月31日 +41.51%
- 31億8400万
- 2021年6月30日 +16.3%
- 37億300万
- 2021年9月30日 +12.26%
- 41億5700万
- 2021年12月31日 +2.69%
- 42億6900万
- 2022年3月31日 +11.08%
- 47億4200万
- 2022年6月30日 +5.29%
- 49億9300万
- 2022年9月30日 -14.44%
- 42億7200万
- 2022年12月31日 -41.18%
- 25億1300万
- 2023年3月31日 -6.84%
- 23億4100万
- 2023年6月30日 +15.59%
- 27億600万
- 2023年9月30日 +24.5%
- 33億6900万
- 2023年12月31日 -5.58%
- 31億8100万
- 2024年3月31日 +14.08%
- 36億2900万
- 2024年6月30日 +20.64%
- 43億7800万
- 2024年9月30日 -12.27%
- 38億4100万
- 2024年12月31日 +1.2%
- 38億8700万
- 2025年3月31日 +5.45%
- 40億9900万
- 2025年6月30日 +8.22%
- 44億3600万
- 2025年9月30日 +19.88%
- 53億1800万
- 2025年12月31日 +16.43%
- 61億9200万
- 2026年3月31日 +26.05%
- 78億500万
個別
- 2026年3月31日
- 1億6200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
・商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
当社および国内連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を、また、海外連結子会社は主として先入先出法による低価法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/18 12:58 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2026/06/18 12:58
当連結会計年度末における流動資産は72,178百万円となり、前連結会計年度末に比べ615百万円減少しました。これは主に、仕掛品が3,705百万円増加した一方、現金及び預金が4,088百万円減少したこと等によるものであります。
また、固定資産は51,554百万円となり、前連結会計年度末に比べ285百万円減少しました。これは主に、建設仮勘定が2,505百万円、投資有価証券が930百万円増加した一方、建物及び構築物が3,168百万円、機械装置及び運搬具が904百万円減少したこと等によるものであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ 棚卸資産2026/06/18 12:58
・商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
当社および国内連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を、また、海外連結子会社は主として先入先出法による低価法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3)棚卸資産2026/06/18 12:58
商品及び製品、仕掛品及び原材料……主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法