要興業（6566）の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2016年3月31日
- 123億7644万
- 2017年3月31日 +4.76%
- 129億6505万
- 2017年9月30日 +2%
- 132億2397万
- 2017年12月31日 +2.5%
- 135億5514万
- 2018年3月31日 +1.24%
- 137億2375万
- 2018年6月30日 +1.11%
- 138億7619万
- 2018年9月30日 +1.09%
- 140億2809万
- 2018年12月31日 +0.76%
- 141億3471万
- 2019年3月31日 +2.47%
- 144億8402万
- 2019年6月30日 +0.12%
- 145億148万
- 2019年9月30日 +2.05%
- 147億9845万
- 2019年12月31日 -0.89%
- 146億6690万
- 2020年3月31日 +1.29%
- 148億5652万
- 2020年6月30日 +0.64%
- 149億5138万
- 2020年9月30日 +1.47%
- 151億7064万
- 2020年12月31日 -0.71%
- 150億6284万
- 2021年3月31日 -0.44%
- 149億9660万
- 2021年6月30日 +1.21%
- 151億7856万
- 2021年9月30日 -0.1%
- 151億6402万
- 2021年12月31日 -0.52%
- 150億8506万
- 2022年3月31日 +0.74%
- 151億9638万
- 2022年6月30日 +0.64%
- 152億9292万
- 2022年9月30日 +0.13%
- 153億1246万
- 2022年12月31日 +0.72%
- 154億2201万
- 2023年3月31日 +0.07%
- 154億3343万
- 2023年6月30日 +1.17%
- 156億1339万
- 2023年9月30日 +0.6%
- 157億665万
- 2023年12月31日 +0.56%
- 157億9448万
- 2024年3月31日 +2.49%
- 161億8741万
- 2024年6月30日 +1.74%
- 164億6952万
- 2024年9月30日 +0.18%
- 164億9841万
- 2024年12月31日 +2.12%
- 168億4793万
- 2025年3月31日 -0.3%
- 167億9812万
- 2025年6月30日 +1.72%
- 170億8721万
- 2025年9月30日 +0.04%
- 170億9442万
- 2025年12月31日 +0.77%
- 172億2598万
- 2026年3月31日 -0.46%
- 171億4754万
- 2026年6月30日 -0.38%
- 170億8268万
個別
- 2016年3月31日
- 118億2040万
- 2017年3月31日 +5.59%
- 124億8113万
- 2018年3月31日 +6.4%
- 132億8009万
- 2019年3月31日 +6.26%
- 141億1194万
- 2020年3月31日 +2.54%
- 144億7081万
- 2021年3月31日 +1.11%
- 146億3128万
- 2022年3月31日 +1.1%
- 147億9250万
- 2023年3月31日 +1.78%
- 150億5616万
- 2024年3月31日 +4.97%
- 158億411万
- 2025年3月31日 +1.95%
- 161億1241万
- 2026年3月31日 -0.62%
- 160億1198万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2024/02/14 15:31
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第3四半期連結会計期間末における流動資産の残高は7,272,082千円となり、前連結会計年度末に比べ278,769千円増加いたしました。主な要因は、現金及び預金が193,170千円、売掛金が39,381千円及び前払費用が26,709千円増加したことであります。2024/02/14 15:31
(固定資産)
当第3四半期連結会計期間末における固定資産の残高は15,794,482千円となり、前連結会計年度末に比べ361,047千円増加いたしました。主な要因は、千住リサイクルセンター隣地土地取得等により土地が115,333千円、鹿浜RC及び千住RCの機械装置等(建設仮勘定)の増加等により固定資産その他が145,692千円、株価上昇に伴い投資有価証券が80,163千円増加したことであります。
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