構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
構築物 3～30年
機械及び装置 2～8年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/28 15:00

#2 固定資産除却損の注記

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	2,425千円	1,354千円
構築物	50	60
機械及び装置	1,356	755

2018/06/28 15:00

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

ます。

	前事業年度(平成29年3月31日)	当事業年度(平成30年3月31日)
建物	779,746千円	938,648千円
構築物	19,618	39,332
機械及び装置	592,019	604,408

2018/06/28 15:00