訂正有価証券報告書-第14期(平成30年8月1日-令和1年7月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物…15～27年
工具、器具及び備品…4～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間 (5年)に基づく定額法を採用し、のれんについては、その効果の及ぶ期間 (15年)に基づく定額法を採用しております。