7806 MTG

7806
2026/07/22
時価
3081億円
PER 予
30.17倍
2018年以降
赤字-69.47倍
(2018-2025年)
PBR
5.16倍
2018年以降
0.55-8.91倍
(2018-2025年)
配当 予
0.43%
ROE 予
17.1%
ROA 予
10.83%
資料
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CSV,JSON

MTG(7806)の経常利益又は経常損失(△) - リテールストア事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2018年12月31日
-3億700万
2019年3月31日 -137.79%
-7億3000万
2019年6月30日 -4.66%
-7億6400万
2019年9月30日 -354.84%
-34億7500万
2019年12月31日
-1億3700万
2020年3月31日 -400.73%
-6億8600万
2020年6月30日
-4億3600万
2020年9月30日
-3900万
2020年12月31日
5億1900万
2021年3月31日 +36.22%
7億700万
2021年6月30日 +37.06%
9億6900万
2021年9月30日 -0.72%
9億6200万
2021年12月31日 -40.85%
5億6900万
2022年3月31日 +10.02%
6億2600万
2022年6月30日 -47.12%
3億3100万
2022年9月30日 +99.7%
6億6100万
2022年12月31日 -20.73%
5億2400万
2023年3月31日 +49.24%
7億8200万
2023年6月30日 +21.23%
9億4800万
2023年9月30日 +56.96%
14億8800万
2023年12月31日 -61.63%
5億7100万
2024年3月31日 +43.43%
8億1900万
2024年9月30日 +154.21%
20億8200万
2025年3月31日 +13.54%
23億6400万
2025年9月30日 +52.62%
36億800万
2026年3月31日 +21.37%
43億7900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△5,642百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△5,642百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。
4.当社グループは、報告セグメントに資産を配分していないため、「セグメント資産」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」の記載を省略しております。
2025/12/19 16:03
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他事業」は、椿を原料とした製品の製造及び販売事業、EV車両を中心としたモビリティ販売事業、海外を中心とした旅行事業となります。
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額△7,446百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△7,446百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。
4.当社グループは、報告セグメントに資産を配分していないため、「セグメント資産」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」の記載を省略しております。
但し、関連する費用については合理的な基準に基づき、各報告セグメントに配分しております。2025/12/19 16:03
#3 主要な設備の状況
店舗形態店舗数
リテールストア事業
百貨店28
(注)ブランドショップとしての出店及びファッションビル等の専門店エリアに出店する形態であります。
2025/12/19 16:03
#4 事業の内容
なお、事業の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。
ダイレクトマーケティング事業:主な事業内容は、当社及び国内他社ECサイト、新聞を通じた一般消費者への直接販売及びインターネット通信販売・カタログ販売、並びにテレビ通信販売事業者への卸売販売となります。(主要な会社)当社
プロフェッショナル事業 :主な事業内容は、メンバーズオンラインショップB happy(ECプラットフォーム)での取次販売、美容室運営事業者、エステティックサロン運営事業者への卸売販売、宿泊施設への設備販売、ショッピングセンター等での一般消費者への直接販売となります。(主要な会社)当社、株式会社MTGプロフェッショナル
リテールストア事業 :主な事業内容は、百貨店・ショッピングセンター・免税店・量販店・専門店を中心とした運営事業者への卸売販売、及び当社運営の小売店舗での対面販売を通じた一般消費者への直接販売となります。(主要な会社)当社、株式会社MTG FORMAVITA
グローバル事業 :主な事業内容は、海外グループ会社ECサイト及び海外のインターネット通信販売事業者の運営するECサイトを通じた一般消費者への直接販売、並びに海外のインターネット通信販売事業者、海外の販売代理事業者、海外の美容専門店及び海外の百貨店運営事業者への卸売販売となります。(主要な会社)当社、愛姆緹姫股份有限公司、愛姆緹姫(上海)商貿有限公司、MTG USA, INC.、MTG KOREA Co., Ltd
これらの事業で取り扱っている主なブランド及び商品は、次のとおりです。
〈ReFa〉
2025/12/19 16:03
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、経常利益又は経常損失であります。
2025/12/19 16:03
#6 報告セグメントの概要(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、販売チャネルを基礎としたセグメントから構成されており、「ダイレクトマーケティング事業」、「プロフェッショナル事業」、「リテールストア事業」、「グローバル事業」、「スマートリング事業」、「その他事業」の6つに分類しております。
2025/12/19 16:03
#7 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
①借入人は、借入人の各年度の決算期の末日における借入人の貸借対照表における純資産の部の金額を、当該決算期の直前の決算期の末日又は2024年9月に終了する決算期の末日における借入人の連結の貸借対照表における純資産の部の金額のいずれか大きい方の75%の金額以上にそれぞれ維持することを確約する。本号の遵守の対象となる最初の決算期は、2025年9月に終了する決算期とする。
②借入人は、借入人の各年度の決算期に係る借入人の連結の損益計算書上の経常損益に関して、それぞれ2期連続して経常損失を計上しないことを確約する。本号の遵守の対象となる最初の決算期は2026年9月終了する決算期及びその直前の2025年9月に終了する決算期とする。
2025/12/19 16:03
#8 従業員の状況(連結)
(1)連結会社の状況
2025年9月30日現在
プロフェッショナル事業363(5)
リテールストア事業294(19)
グローバル事業36(1)
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、主に開発部門、生産管理部門及び管理部門等に所属しているものであります。
2025/12/19 16:03
#9 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
用途種類場所金額(百万円)
リテールストア事業店舗用資産建物及び構築物、工具、器具及び備品東京都大田区他82
その他事業事業用資産建物及び構築物、工具、器具及び備品長崎県五島市他42
(減損損失を認識するに至った経緯)
営業活動から生ずる損益において、継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みがある資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。
2025/12/19 16:03
#10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(4)目標とする経営指標
当社グループは、企業理念を実現し、安定的な高収益・高成長を目指すために目標とする経営指標として、「売上高」「経常利益」を重要な指標としております。売上の向上、コストの最適化を図るとともに、グループ経営方式による市場に直結した部門別採算制度の確立、経営者意識を持つ人材の育成及び当社グループの光フィロソフィをベースとした全員経営の実現により、企業価値の向上を目指してまいります。
(5)経営環境及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
2025/12/19 16:03
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
主な事業内容は、当社及び国内他社ECサイト、新聞を通じた一般消費者への直接販売及びインターネット通信販売・カタログ販売、並びにテレビ通信販売事業者への卸売販売となります。
当連結会計年度の売上高は37,791百万円(前期比29.5%増)、経常利益は10,625百万円(前期比61.0%増)となりました。
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2025/12/19 16:03

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