要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。但し、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/12/23 16:05

#2 有形固定資産等明細表（連結）

工具、器具及び備品製品製造に係る金型の購入 156百万円
ソフトウエア HOME GYM事業における設備投資 84百万円
2.「当期減少額」欄の( )は内数で、減損損失計上額であります。

2021/12/23 16:05

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所	金額(百万円)
リテールストア事業(店舗用資産)	建物及び構築物、工具、器具及び備品、ソフトウエア等	東京都中央区他	543
リテールストア事業(事業用資産)	のれん	東京都中央区	145
スポーツジム事業(店舗用資産)	建物及び構築物、工具、器具及び備品、ソフトウエア等	東京都港区他	51
合計			739

(減損損失を認識するに至った経緯)
営業活動から生ずる損益において、継続してマイナス又は継続してマイナスとなる見込みがある資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。

2021/12/23 16:05

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準

2021/12/23 16:05

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準

2021/12/23 16:05