固定資産
連結
- 2021年5月31日
- 163億400万
- 2022年5月31日 +2.83%
- 167億6600万
個別
- 2021年5月31日
- 129億6200万
- 2022年5月31日 +23.71%
- 160億3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2022/08/29 10:41
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2022/08/29 10:41
(ア)有形固定資産
主として、店舗什器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
主な耐用年数
建物及び構築物 10~22年
その他 4~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 5年
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 長期前払費用
均等償却2022/08/29 10:41 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2022/08/29 10:41
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年5月31日) 当連結会計年度(自 2021年6月1日至 2022年5月31日) 建物及び構築物 26百万円 23百万円 有形固定資産「その他」 1 1 無形固定資産「その他」 - 2 その他 41 47 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/08/29 10:41 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/08/29 10:41
(単位:百万円) - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/08/29 10:41
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2021年5月31日) 当連結会計年度(2022年5月31日) 繰延税金負債 有形固定資産 △222 △190 その他 △13 △4
前連結会計年度(2021年5月31日) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における流動資産残高は28,329百万円(前連結会計年度末は24,017百万円)となり、4,312百万円増加しました。公募による自己株式の処分、社債発行収入により現金及び預金が2,365百万円増加したこと、商品が1,634百万円増加したことが主な要因です。2022/08/29 10:41
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産残高は16,766百万円(前連結会計年度末は16,304百万円)となり、461百万円増加しました。投資その他の資産が290百万円減少した一方、有形固定資産が366百万円、無形固定資産が386百万円増加したことが主な要因です。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2022/08/29 10:41
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年5月31日) 当連結会計年度(自 2021年6月1日至 2022年5月31日) 期首残高 2,383百万円 2,385百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 43 15 時の経過による調整額 27 22 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/08/29 10:41
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法 - #11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2021年5月31日)2022/08/29 10:41
有形固定資産の減損
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 市場価格のない株式等……………………移動平均法による原価法2022/08/29 10:41
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法