#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～15年
工具、器具及び備品 4年～8年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2019/03/29 10:14
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定の増加は、主に基幹システムの自社開発によるものです。
2019/03/29 10:14
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は732,074千円と、前連結会計年度末比280,843千円増加しました。これは主に、ソフトウエアが84,772千円、ソフトウエア仮勘定が56,615千円、繰延税金資産が165,520千円増加したことによるものです。
(流動負債)
2019/03/29 10:14
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
2019/03/29 10:14
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
2019/03/29 10:14
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法(海外連結子会社では定額法)
ただし、当社は、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～15年
工具、器具及び備品 4年～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2019/03/29 10:14