売上原価
連結
- 2017年3月31日
- 22億5185万
- 2018年3月31日 +22.88%
- 27億6713万
- 2019年3月31日 +29.07%
- 35億7144万
- 2020年3月31日 +12.26%
- 40億947万
- 2021年3月31日 -1.26%
- 39億5883万
- 2022年3月31日 +8.42%
- 42億9199万
- 2023年3月31日 +4.07%
- 44億6673万
- 2024年3月31日 +20.7%
- 53億9117万
有報情報
- #1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- 1.ストック・オプションにかかる費用計上額及び科目名2024/06/27 13:23
2.ストック・オプションの内容、規模及びその変動状況売上原価 ―千円 販売費及び一般管理費の株式報酬費用 15,031千円
(1) ストック・オプションの内容 - #2 売上原価に含まれている引当金繰入額に関する注記(連結)
- ※2 売上原価に含まれている完成工事補償引当金繰入額は、次のとおりであります。2024/06/27 13:23
- #3 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※1 期末棚卸高は収益性の低下による簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。2024/06/27 13:23
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 引当金の見積りにおいて想定していなかった完成工事の不具合による補償義務の発生や、引当の額を超えて補償費用が発生する場合は、当社グループの業績を悪化させる可能性があります。一方、実際の補償費用が引当金の額を下回った場合は引当金戻入益を計上することになります。2024/06/27 13:23
⑤履行義務が一定の期間にわたり充足される場合の売上高及び売上原価の計上
ソフトウェア請負案件及びリノベーション工事については、財又はサービスに対する支配が顧客に一定の期間にわたり移転する場合には、財又はサービスを顧客に移転する履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり収益を認識する方法により売上高を計上しています。想定していなかった原価の発生等により工事進捗度が変動した場合は、売上高及び売上原価が影響を受け、当社グループの業績を変動させる可能性があります。 - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 連結子会社では、神奈川県横浜市及び大阪府豊中市において、賃貸用の住居施設(土地を含む。)を有しております。2024/06/27 13:23
当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損失は2,186千円(賃貸収益は売上高に、主な賃貸費用は売上原価並びに販売費及び一般管理費に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は以下のとおりであります。