無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年2月28日
- 1396万
- 2018年2月28日 -13.95%
- 1202万
- 2019年2月28日 -18.02%
- 985万
- 2020年2月29日 -44.23%
- 549万
- 2021年2月28日 -68.2%
- 174万
- 2022年2月28日 +483.35%
- 1019万
- 2023年2月28日 +151.26%
- 2562万
- 2024年2月29日 +47.64%
- 3782万
個別
- 2017年2月28日
- 1396万
- 2018年2月28日 -13.95%
- 1202万
- 2019年2月28日 -18.02%
- 985万
- 2020年2月29日 -44.23%
- 549万
- 2021年2月28日 -68.2%
- 174万
- 2022年2月28日 +483.35%
- 1019万
- 2023年2月28日 +151.26%
- 2562万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 賞与引当金
従業員賞与の支給に備えるため、当連結会計年度に負担すべき将来の支給見込額を計上しております。2023/05/25 15:08 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/05/25 15:08
当連結会計年度における投資活動の結果、支出は27,391千円(前連結会計年度比41.5%減)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出9,818千円及び無形固定資産の取得による支出15,509千円があったこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
主として、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 4~15年2023/05/25 15:08