有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。また、のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。2020/05/28 14:37 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 4~8年2020/05/28 14:37 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。2020/05/28 14:37 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。2020/05/28 14:37