#1 主要な設備の状況: (注)1.「帳簿価額」は、有形固定資産及び無形固定資産の帳簿価額であります。なお、「その他」には、商標権
及び電話加入権が含まれております。
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#2 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
・商品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
・仕掛品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
・原材料
主として個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
・貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7年から38年
構築物 10年から20年
工具、器具及び備品 3年から15年2025/08/28 15:17
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 3年から15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 4年から15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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