バルテスHD（4442）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 5417万
- 2018年12月31日 -32.47%
- 3658万
- 2019年3月31日 +97.46%
- 7224万
- 2019年6月30日 -36.43%
- 4592万
- 2019年9月30日 +84.29%
- 8462万
- 2019年12月31日 -38.58%
- 5197万
- 2020年3月31日 +100.22%
- 1億407万
- 2020年6月30日 -41.78%
- 6058万
- 2020年9月30日 +87.69%
- 1億1371万
- 2020年12月31日 -41.9%
- 6606万
- 2021年3月31日 +93.67%
- 1億2794万
- 2021年6月30日 -47.37%
- 6733万
- 2021年9月30日 +95.83%
- 1億3187万
- 2021年12月31日 -43.81%
- 7410万
- 2022年3月31日 +93.8%
- 1億4360万
- 2022年6月30日 -47.39%
- 7555万
- 2022年9月30日 +98.43%
- 1億4991万
- 2022年12月31日 -37.04%
- 9439万
- 2023年3月31日 +85.98%
- 1億7555万
- 2023年6月30日 -45.56%
- 9557万
- 2023年9月30日 +110.15%
- 2億85万
- 2023年12月31日 -41.14%
- 1億1821万
- 2024年3月31日 +75.27%
- 2億719万
- 2024年6月30日 -43.35%
- 1億1737万
- 2024年9月30日 +91.16%
- 2億2436万
- 2024年12月31日 -44.87%
- 1億2368万
- 2025年3月31日 +77.31%
- 2億1930万
- 2025年6月30日 -47.86%
- 1億1433万
- 2025年9月30日 +98.35%
- 2億2678万
- 2025年12月31日 -46.1%
- 1億2224万
- 2026年3月31日 +87.46%
- 2億2915万
個別
- 2018年3月31日
- 4545万
- 2019年3月31日 +37.63%
- 6255万
- 2020年3月31日 +46.51%
- 9165万
- 2021年3月31日 +24.92%
- 1億1448万
- 2022年3月31日 +11.97%
- 1億2819万
- 2023年3月31日 +21.08%
- 1億5521万
- 2024年3月31日 -81.66%
- 2846万
- 2025年3月31日 -5.83%
- 2680万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/27 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給与手当 492,488 571,762 賞与引当金繰入額 27,665 26,861 退職給付費用 23,089 22,627 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2025/06/27 15:30
ロ 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、賞与支給見込額のうち当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。 - #3 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2025/06/27 15:30
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 賞与引当金 28,463 26,805 28,463 26,805 債務保証損失引当金 38,415 1,386 - 39,802 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/27 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 9,819千円 9,247千円 未払事業税 - 5,021
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/27 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 71,266千円 75,389千円 未払事業税 15,796 22,258
- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/06/27 15:30
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
