- 4931
- 2026/08/28
- 時価
- 460億円
- PER 予
- 13.13倍
- 2019年以降
- 7.73-31.2倍
(2019-2025年) - PBR
- 1.84倍
- 2019年以降
- 1.14-4.5倍
(2019-2025年) - 配当 予
- 2.71%
- ROE 予
- 14.03%
- ROA 予
- 11.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
新日本製薬(4931)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2021年6月30日
- 1億2200万
- 2021年9月30日 +98.36%
- 2億4200万
- 2021年12月31日 -61.57%
- 9300万
- 2022年3月31日 +84.95%
- 1億7200万
- 2022年6月30日 -48.26%
- 8900万
- 2022年9月30日 +125.84%
- 2億100万
- 2022年12月31日 -57.21%
- 8600万
- 2023年3月31日 +88.37%
- 1億6200万
- 2023年6月30日 -45.06%
- 8900万
- 2023年9月30日 +121.35%
- 1億9700万
- 2023年12月31日 -54.82%
- 8900万
- 2024年3月31日 +92.13%
- 1億7100万
- 2024年6月30日 -45.61%
- 9300万
- 2024年9月30日 +146.24%
- 2億2900万
- 2024年12月31日 -63.76%
- 8300万
- 2025年3月31日 +90.36%
- 1億5800万
- 2025年6月30日 -44.94%
- 8700万
- 2025年9月30日 +145.98%
- 2億1400万
- 2025年12月31日 -61.68%
- 8200万
- 2026年3月31日 +93.9%
- 1億5900万
- 2026年6月30日 -47.17%
- 8400万
個別
- 2018年9月30日
- 1億6900万
- 2019年3月31日 +21.89%
- 2億600万
- 2019年6月30日 -22.82%
- 1億5900万
- 2019年9月30日 +26.42%
- 2億100万
- 2019年12月31日 -47.26%
- 1億600万
- 2020年3月31日 +88.68%
- 2億
- 2020年6月30日 -46.5%
- 1億700万
- 2020年9月30日 +76.64%
- 1億8900万
- 2020年12月31日 -49.21%
- 9600万
- 2021年3月31日 +69.79%
- 1億6300万
- 2021年9月30日 +48.47%
- 2億4200万
- 2022年9月30日 -16.94%
- 2億100万
- 2023年9月30日 -1.99%
- 1億9700万
- 2024年9月30日 +16.24%
- 2億2900万
- 2025年9月30日 -6.55%
- 2億1400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/12/16 15:30
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 販売促進費 5,269 〃 5,897 〃 賞与引当金繰入額 224 〃 211 〃 退職給付費用 23 〃 23 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~35年
その他 4年~10年2025/12/16 15:30 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/12/16 15:30
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 投資損失引当金 138 11 1 148 賞与引当金 229 214 229 214 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年~35年
構築物 10年~20年
機械及び装置 6年~10年
車両運搬具 2年~6年
工具、器具及び備品 4年~10年2025/12/16 15:30