- 7803
- 2026/09/04
- 時価
- 620億円
- PER 予
- 14.6倍
- 2019年以降
- 赤字-68.89倍
（2019-2026年） - PBR
- 2.14倍
- 2019年以降
- 0.8-6.53倍
（2019-2026年） - 配当 予
- 0.67%
- ROE 予
- 14.65%
- ROA 予
- 6.81%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ブシロード（7803）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2018年7月31日
- 8758万
- 2019年4月30日 +104.96%
- 1億7951万
- 2019年7月31日 -47.04%
- 9507万
- 2019年10月31日 +91.44%
- 1億8200万
- 2020年1月31日 -45.38%
- 9941万
- 2020年4月30日 +0.73%
- 1億14万
- 2020年7月31日 -15.74%
- 8437万
- 2020年10月31日 +83.2%
- 1億5458万
- 2021年1月31日 -46.54%
- 8264万
- 2021年4月30日 +120.86%
- 1億8253万
- 2021年6月30日 -52.97%
- 8585万
- 2021年9月30日 +119.88%
- 1億8877万
- 2021年12月31日 -54.56%
- 8577万
- 2022年3月31日 +112.76%
- 1億8249万
- 2022年6月30日 +0.39%
- 1億8321万
- 2022年9月30日 -4.35%
- 1億7525万
- 2022年12月31日 -50.66%
- 8647万
- 2023年3月31日 +100.74%
- 1億7358万
- 2023年6月30日 -41.59%
- 1億139万
- 2023年9月30日 +96.89%
- 1億9962万
- 2023年12月31日 -47.97%
- 1億386万
- 2024年3月31日 +95.81%
- 2億337万
- 2024年6月30日 -42.82%
- 1億1629万
- 2024年9月30日 +103.59%
- 2億3675万
- 2024年12月31日 -28.35%
- 1億6962万
- 2025年3月31日 +55.74%
- 2億6416万
- 2025年6月30日 -51.55%
- 1億2798万
- 2025年9月30日 +102.5%
- 2億5917万
- 2025年12月31日 -43.16%
- 1億4732万
- 2026年3月31日 +77.78%
- 2億6190万
- 2026年6月30日 -58.32%
- 1億917万
個別
- 2018年7月31日
- 3931万
- 2019年7月31日 +19.24%
- 4687万
- 2020年7月31日 +0.76%
- 4723万
- 2021年6月30日 +10.39%
- 5213万
- 2022年6月30日 +106.62%
- 1億772万
- 2023年6月30日 -51.55%
- 5218万
- 2024年6月30日 +7.24%
- 5596万
- 2025年6月30日 +1.76%
- 5695万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2025/09/24 15:31
ロ 賞与引当金
従業員への賞与の支給に備えるため、従業員に対する賞与の支給見込額のうち、当連結会計年度に帰属する額を計上しております。 - #2 引当金明細表（連結）
- (単位:千円)2025/09/24 15:31
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 1,383,558 112,513 798,175 697,896 賞与引当金 55,967 56,950 55,967 56,950 役員退職慰労引当金 34,056 9,755 - 43,811 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/24 15:31
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) 貸倒引当金 423,644 219,777 賞与引当金 17,137 17,438 役員退職慰労引当金 10,427 13,808
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/24 15:31
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 未払費用 13,701 22,495 賞与引当金 33,047 38,390 棚卸資産評価損 588,229 553,214
- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- デリバティブ
デリバティブ
時価法を採用しております。2025/09/24 15:31
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
